薪が使われている業種で、もっとも有名なのは、ピザ店でしょう。
ピザ店の伝統的な石窯は、薪の火力で炉内を400度に加熱し、1分間でピザを焼き上げます。こうして焼いたピザのパリっとした美味しさは格別です。
この火力を得るのは電気やガスでは難しく、薪を使った本格的なピザ店が増えています。
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このページでは、薪が使われている業種と用途についてご案内いたいます。
森の国・日本では、かつてはあらゆる家庭で薪が使われていました。
50代以上の方なら、台所や風呂場で、薪を使っていた記憶をお持ちでしょう。ところが、戦後の高度成長に反比例するように、薪は日本から姿を消していきます。
それが復活しつつあるのは、薪ストーブが普及してきたことが大きな原因ですが、珍しくなったとはいえ、薪を必要とする業種はまだまだ存在します。
薪が使われている業種で、もっとも有名なのは、ピザ店でしょう。
ピザ店の伝統的な石窯は、薪の火力で炉内を400度に加熱し、1分間でピザを焼き上げます。こうして焼いたピザのパリっとした美味しさは格別です。
この火力を得るのは電気やガスでは難しく、薪を使った本格的なピザ店が増えています。
パン店でも薪を使う店がありますが、こちらは全国でも数件しかありません。
ピザ釜は炉内で薪を焚いて炉を暖めますが、一般的なパン釜は炉の下や横に燃焼室がついており、ヨーロッパでは昔からそのまま使っているところがあるようです。これは、レストランも同じです。
ピザ店やパン屋の一部で使用されている釜の機能をコンパクトにまとめたものが、クッキングストーブです。
こちらは一般家庭や別荘はもちろん、レストランや喫茶店で補助的に使っているところもたくさんあります。
また、レストランや喫茶店は、暖房用に薪ストーブを使っていただくことも多い業種です。
別荘地では、分譲地全体に薪ストーブを導入するデベロッパーもいるようですが、最近は、ウッディなデザインの家を建てることが条件になっている住宅の分譲地があり、その区画全てにログハウスなどが建ち並び、そのほとんどに薪ストーブが入っているという住宅地も登場しています。
薪ストーブ店以上に、ハウスメーカーが薪ストーブを販売する結果になっています。
伝統的な製造業の工場などの暖房に薪ストーブを導入している業種の方は多くあります。
【東京薪市場】のお客さまにも、鉄工所や機械工場、陶芸の工房など、多くの方々が薪を燃やして暖房にしています。
製材所や工務店では、産業廃棄物である端材や廃材を消却できるため一石二鳥で、中には一般の薪ストーブユーザーに分けてくれるところもあります。
学校や役所など、公共機関で薪を燃やすところはありますが、どちらかというとチップを固めたペレットストーブが扱いやすさもあり主流になっています。
発電所の燃料を薪にするということは、今後の日本にとって有益です。
こちらはチップというよりはフレーク状に削いだような形状のものを使うようですが、まだ合板加工のための大型工場や、製紙会社などの自家用の発電機に限られているようです。
これには将来、スギの間伐材を加工して用いるべきだ、というのが【東京薪市場】の見解です。
炭は、燃料としては備長炭に代表される白炭が料亭や焼き鳥屋などで、黒炭がお茶室や焼肉屋、屋外でのキャンプやバーベキューで使用される程度ですが、「地球温暖化と薪」のページにもあるように、調湿炭や脱臭剤、土壌改良材など、燃料以外の目的に使用すれば、半永久的な炭素の固定効果がありますので、行政はじめゼネコンや工務店、設計事務所などには、ぜひ導入を検討していただきたいところです。
薪に使うナラやカシの原木は、炭に加工されたり、キノコのホダ木に使われたりします。
ナラやクヌギ、サクラなど、薪用の木のほとんどは、そのまま最高級のホダ木になります。シイタケ農家などの専門家にはもちろん、林業組合やホームセンターで小売されているので、一般の家庭にもどんどん利用されるようになっています。
こうしたニーズに対応するべき林業の分野では、残念ながら人手不足や後継者難が深刻です。
しかし最近土木会社が余った機械力や人材を林業に振り向けたり、製材所が設備を利用して薪を作ったりという事例も増えてきました。
キャンプファイヤーやバーベキュー、などの屋外のイベントでも薪は活躍します。
近年秋になると、多摩川など都心の河原でも東北出身者を中心に芋煮会が盛んに催されますが、東北地方では、秋になるとスーパーやコンビニで芋煮会用のスギの「ソッペ薪」が販売されています。
山形市で毎年9月第1日曜日に行われる「日本一の芋煮会フェスティバル」では、毎年数トンの薪が使用されます。
当社で扱った薪のお客さまで変わったところでは、青山のパブの装飾用に使っていただいたり、東宝映画「隠し砦の三悪人」の小道具に使っていただいたりしたことがあります。
全人口の数パーセントを薪ストーブユーザーにするだけでも、国家を挙げての取り組みが必要になります。互いをライバル視するのではなく、助け合って目標に到達するべきで、そうした業者同士のコミュニケーションの場としても、このサイトを利用していただきたいと思っております。